VPN/VLAN等 ネットワーク構築|運用管理 実績

CASE1.建築設計事務所
東名阪を拠点とするVPNを含むネットワーク機器・クライアント機器全般の運用管理、ヘルプデスク
| 取引開始 | 2006年 |
|---|---|
| コンサル契約 | 2009年~ |
| 機器数 | 100台程度 |
| 拠点数 | 4拠点 |
約20年ほど前、大手通信会社のパッケージを導入して拠点間VPNを構築。業務拡大やコロナ禍での在宅ワークに対応させるため、外部から社内のファイルサーバへのアクセスが必要となり、現状ネットワークに影響を与えないように新たなゲートウェイを設けることで、現在の拠点間VPNに影響を与えずすべてのリソースにアクセスできるようにした。
現在では自社構築VPNを核に、各拠点でVLANを構築して業務用ネットワークと来客用ネットワークを分離することにより、BYODにも対応するセキュリティを確保している。
また、電話用NTTフレッツ回線と別途NURO光やオフィスEO光など高速回線を併せて2本引き込むことにより、回線トラブルにも対応する柔軟性を有する環境とした。

CASE2. 美容クリニック運営会社
CISCO Merakiシステムをメインに全国展開するクリニックのVPNを含めたネットワーク環境の整備
| 取引開始 | 2004年 |
|---|---|
| コンサル契約 | 2009年~ |
| 機器数 | 1000台以上 |
| 拠点数 | 100拠点以上 |
患者データを本部で一括管理し、コールセンターシステムをクラウド上で動作させているので、ネットワークの遮断は即業務遂行不可能となる。
YAMAHA NetvolanteDNSを用いたVPNを利用していた頃はしばしばトラブルを起こしていたが、CISCO製Merakiに入替後はクリティカルなトラブルの発生頻度が激減した。

CASE3.保険診療有床クリニック
複数院の開院を前提とした現状ネットワークの把握と、ネットワークインフラの整備、ヘルプデスク
| 取引開始 | 2010年 |
|---|---|
| コンサル契約 | 2022年~ |
| 機器数 | 50台程度 |
| 拠点数 | 2拠点 |
Wi-Fiアクセスポイントを含め一般家庭用のネットワーク機器で全てが構成されており、かつ業務上低速なフレッツ網を使用せざるを得ない状況であった為、業務に支障が出るほどのインターネット接続速度であった。
速度向上を目標としてネットワークを整理・分離し、新たに用意した高速回線の元、入院患者用と業務用ネットワーク含むすべてのネットワークを効率的に管理できるような機器構成とした。
事業拡大に伴う分院開院の際は本院とのVPN接続をはじめ、本院と同様に入院患者用と業務用ネットワークをVLANにて分けセキュリティーを確保し、本院管理のNAS等にもストレスなくアクセスできる環境を整えた。

CASE4.建設工事会社
新事務所開設に伴うネットワーク全般の設計設置・管理とクライアントPC・タブレットなどの設定管理、ヘルプデスク
| 取引開始 | 2005年 |
|---|---|
| コンサル契約 | 2021年~ |
| 機器数 | 25台程度 |
| 拠点数 | 1拠点 |
社内全体のNW機器・クライアント機器などの運用管理を行わせて頂いていたところ、業務拡大に伴い自社社屋を建設で大幅にネットワークを強化。
同時に社内の情報共有が希薄にならざるを得ない職場環境改善の為、既に導入運用していた社内NASとオンラインストレージサービスを連携させ、iPadで社内リソースへのアクセスを可能とし、情報の共有化とテレビ会議にて情報共有を活性化させた。

CASE5. 美容クリニック
関東~九州に多数展開する美容クリニックのネットワーク機器・クライアント機器の設置設定、ヘルプデスク
| 取引開始 | 2018年 |
|---|---|
| コンサル契約 | 2023年~ |
| 機器数 | 100台以上 |
| 拠点数 | 17拠点 |
2025年8月までに新規開院:16院、移転:4院と事務局のネットワーク設計・設定を行っている。開院後のヘルプデスクも、診察予約管理システムベンダーと連携しながら行っている。
当初は診察予約システムベンダー構築のVPNが有ったが、システムがクラウドに移行したためVPNの構築も弊社で行うようになった。VPNが設定できない案件はクラウドストレージサービスとNASの連携を行って業務遂行するようにしている。

CASE6. 地域密着型の工務店
2つのオンラインストレージサービスを利用したNASの有効活用
| 取引開始 | 2018年 |
|---|---|
| コンサル契約 | スポット対応 |
| 機器数 | 10台程度 |
| 拠点数 | 1拠点(外勤あり) |
当初、オンラインストレージサービスの1アカウントを社内にある3台のPCで共用使用していたが、アクセススピードやモバイルデバイスの利用により使い勝手が悪くなってきたため、NASを導入。
社内スタッフはNASにアクセスし、外勤の多い工務担当者はNASと連携させたオンラインストレージサービスにアクセスする形に構成の変更を行った。
その後、見積ソフトのデータ共有化やオーバーライセンスの回避を目的に、新たなオンラインストレージサービスをNASと連携。計2つのオンラインストレージサービスをNASと連携させ、スタッフ全体の利便性を大幅に向上させた。
